いくらの家が買えるのか？年収や家賃から払える額を試算してみよう

あなたは自身が無理なく建てられる家の価格について、把握していますか？
決めることや考えることの多い注文住宅は、引き渡しの時をゴールのように感じてしまいがちですが、重要なのは建ててから。住み始めてからの生活を余裕あるものにするのは、無理のない資金計画です。
自分たちが月々どのくらいの金額なら住宅ローンに追われず余裕を持って支払っていけるのか、ここでは3つの方法から大まかな予算感をつかみましょう。

▽ 目次 (クリックでスクロールします)

自己資金から予算を考える

年収から予算を考える

家賃から予算を考える

自己資金から予算を考える

貯金や親からの援助など、住宅ローンで借り入れる以外の現金が「自己資金」。自己資金は家づくりの総費用のうち、20〜30％は準備したいところです。

自己資金が500万円の方なら、総費用の目安は1,500万円〜2,500万円。

この金額から自己資金である500万円を差し引いた1,000万円〜2,000万円を、住宅ローンなどで借り入れることになります。

【例】自己資金500万円（20％） + 住宅ローン2.000万円（80％）=総費用2,500万円

言い換えると、家づくりのお金にかけられる総費用の目安は、自己資金の3〜5倍程度。将来的に月々の家計へも影響するところですので、自己資金作りに有利と言われる「財形住宅貯蓄」なども検討しつつ、無理のない予算立てを行いましょう。

年収から予算を考える

年収から借入額をつかむ方法もあります。年収に占める年間返済額の割合を「返済負担率」と呼びますが、この割合が25％以内だと安全度が高いと言われています。

たとえば、
年収600万円の場合、年収の25％は「600万円×25％＝150万円」
なので、年間返済額の上限は150万円。

毎月返済額の上限は「150万円÷12カ月」=12万5,000円となることがわかりますね。
毎月返済額の上限が見えたら、以下のようなサイトで借入額をシミュレーションしてみましょう。

>毎月の返済額から借入可能金額を計算：【フラット35】より

毎月返済額　12.5万円
フラット35金利　1.5%
返済期間　35年
元利均等返済

上記の条件で試算してみると、借入額は「4,082万円」となりました。
これに自己資金を加えた金額が、家づくりの総予算になるというわけです。

家賃から予算を考える

家づくりの総予算を導き出すもうひとつの方法として、今現在かかっている住居費から考える方法もあります。

現在、賃貸住宅にお住まいで家賃を支払っている方の場合、家賃が住宅ローンの返済になると思えば、自分が無理なく支払える金額の感覚をつかみやすいのではないでしょうか。

今支払っている住居費用をそのまま住宅ローンの返済額にあてた場合、どのくらいの借入額となるのか考えてみましょう。

まず月々支払っている家賃や駐車場代などの金額に12を掛ければ、年間の住居費が割り出せます。

【毎月の住居費（家賃・駐車場代など）×12】

この年間の住居費ですが、すべて支払いに当てられる訳ではありません。

賃貸の場合に家賃以外の共益費や管理費などがかかるのと同じで、注文住宅の場合も、返済額以外に固定資産税や修繕費用の積立など、家の管理維持に必要な費用が発生しますので、年間住居費から住宅の維持・メンテナンスにかかる費用を差し引きます。引いたあとの金額が、年間返済可能額です。

【年間の住居費ｰ住宅の維持・メンテナンス費（年15〜20万円）＝年間返済可能額…（A）】

次に、自身が検討しているローンの金利と、返済期間が交差するところを以下の表から確認してみましょう。

この100万円あたりの借入可能額を（B）とします。

この100万円あたりの借入可能額（B）に、年間返済可能額（A）をかけた金額を100で割ると、ローン借入額の金額（C）が導き出せます。

【B×A÷100万円＝ローン借入額…(C)】

このCに自己資金を足した金額が、家づくりの総予算です。

人生何が起こるかわからない。無理なく返せる資金計画を

住宅ローンの返済は長丁場。30年、35年などの長い期間で設定される返済期間の間も住宅維持費は必要ですし、子供がいるご家庭の場合は教育費なども年々かかってきます。

予想外のライフプラン変更を余儀なくされる可能性もありますし、現在共働きであっても将来的にそれが続けられるかどうかの保証はありません。何が起こるかわからない人生だからこそ、余裕を残した資金計画を立てることがとても重要なのです。

家づくりはプランニングを考えていくとついつい欲が出てきてしまいます。より希望を満たせる家を望むのは当然ですが、検討する際には「完成した時がゴールではなく、新しい生活のスタート」であることを忘れないように。自分たちが無理なく支払える上限をしっかり意識して、安全な返済計画を立てたいものですね。