日本は地震大国と呼ばれ、過去には大きな被害を出した大地震が数多く存在します。その観点から見ても、住まいに安全性、つまり耐震を1番に求める方が近年とても増えています。住むだけなら中古物件でもいいけど「安全には変えられない」と、新築マンションを選ぶ方も多くなっています。では、実際のところマンションの耐震はどうなっていて、何が決め手となっているのでしょうか?今回は、耐震というキーワードでマンションを見ていきたいと思います。
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旧耐震・新耐震でどれくらい違うの?
マンションの管理って?
旧耐震・新耐震でどれくらい違うの?
皆さんは旧耐震・新耐震という言葉をご存知でしょうか?近年はご存知の方も増えている、マンションの耐震基準に関する言葉です。
旧耐震とは1981年以前の耐震基準で、新耐震とはそれ以降の新基準のことを言います。ここでは、何がどう違うかはご説明しません。それよりも、実際この基準の違いによって大地震が起きたとき被害がどうであったかを知る方が重要です。
東日本大震災のマンションの被害をまとめた
東京カンテイの記事によると、新耐震と旧耐震での倒壊の比率はほぼ変わらないという結論でくくられており、それよりも地盤などが重要視されると出ています。(以下引用)
● 新耐震 1233 棟のうち
・損傷なし 630 ( 51 %)
・軽微 456 ( 37 %)
・小破 135 ( 11 %)
・中破 12 ( 1 %)
・大破 0 (ー)
● 旧耐震 227 棟のうち
・損傷なし 108 ( 48 %)
・軽微 75 ( 33 %)
・小破 40 ( 18 %)
・中破 12 ( 1 %)
・大破 1 ( 0 %)
基準が変わっても被害の比率が変わらないというのは驚きですよね。
また、新築マンションが急に倒壊する事件も近年多くなっています。では、何を基準に選べばいいのか。
それは、どのようにそのマンションが管理されてきたか、です。
マンションの管理って?
マンションには、修繕積立金という、住んでいる方々全員で、共有部や建物自体の修繕のため毎月積み立てる仕組みがあります。このお金を使って、耐震設備や外壁、屋上やエントランスなどを補修していきます。
しかし、これらの管理がうまく行われていなかった場合、例えば、屋上などにある防水設備がずっと管理されていなかったとすると、コンクリートが水にやられて倒壊の危険性が高まります。
当然、同じ耐震基準でも、管理がされている場合と、されていない場合では倒壊の危険性は全く異なります。だからこそ、基準ではなく、今まで管理がちゃんと行われてきたかを確認することが重要です。
これらをふまえると、新築マンションが一番安全であるかどうかは、これからの住人全員の管理次第となります。逆に中古マンションは、補修されているかどうかを管理会社などに確認を取っていけばいいので、ある意味安心できます。
ドラフト1位の選手の未来よりも、20年以上の実績のあるイチロー選手のほうが信頼できることに似ているかもしれません。
安全のために、新築マンションを考えていた方が、中古マンションにした場合、リノベーションをして内装や間取りを全て自分達の思い通りにしたとしても、新築の半額程度の金額に収めることも可能になるので、家に使うはずだったお金を、まるまる子供の教育への投資や、老後の生活資金にまわせるようになります。
マンション選びをするときは、耐震の安全と、価格と、自分達の理想の暮らしのバランスを一緒に考えてくれるような住宅会社に相談してみてはいかがでしょうか。