会社タイプ別・リノベーション費用の目安

「リノベーションで世界に一つだけの家に住みたい」と思っても、先立つものはまずお金。リノベーションにはいくらかかるのか。マンションのフルリノベを例に、依頼する専門家別に目安をまとめてみました。

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建築家に依頼する場合は設計料が別途かかる

リノベーション会社は3つの種別に分かれる

マンションの場合の依頼先別お金の目安まとめ

上記には含まれない費用も見ておこう

建築家に依頼する場合は設計料が別途かかる

リノベーションにかかる費用は一戸建ての場合、耐震や断熱など「どこまで手を加えるか」によって個別性が大きいので、ここではマンションをフルリノベーションする場合を例に説明しましょう。一戸建てについては「リノベーション、この金額でどこまでできる？」を参照してください。

マンションのリノベーションにかかる費用は、依頼する専門家の種別によって目安に違いがあります。その種別とは「建築家」「大手系」「不動産会社系」「工務店系」の4つ。また1平米当たりの工事費（平米単価）は専有面積によっても異なり、面積が小さいと単価がアップします。そこで今回は専有面積60平米の場合の平米単価について見ていきます。

※なお、ここで挙げる金額はあくまでも目安です。あてはまらないケースもありますので、詳しくは依頼先の専門家にお問い合わせください。

まず建築家、つまり設計事務所に依頼する場合の平米単価はおおむね15万〜20万円。これに設計料として工事費の10〜15％がプラスされます。専有面積60平米であれば工事費900万〜1,200万円プラス設計料でトータル1,000万〜1,400万円程度が目安になります。

建築家に依頼する場合は無垢の建材を使用するなど素材にこだわったリノベーションが可能になり、またキッチンや収納、ドアなどを既製品ではなく造作することで、収まりの綺麗な仕上がりが期待できるのが特徴です。

リノベーション会社は3つの種別に分かれる

建築家以外の3つの種別は、いずれもリノベーション会社に直接依頼する形です。

【大手系】
大手系とは大手不動産会社やハウスメーカーの系列の会社のことで、平米単価は15万〜18万円程度が目安となります。専有面積60平米の場合の工事費に換算すると1,000万円前後です。

大手系は工事後の保証やアフターサポートが手厚く安心感が高いです。ただ法規制などに厳格なため融通が効きにくく、個性的なプランなどには対応しづらい場合があります。また設備や建材などを施主自身が買い付ける「施主支給」は保証が付けられないため、断られる場合も少なくありません。

【不動産会社系】
不動産会社系とは不動産会社やその系列のリノベーション会社のことで、中古物件を自社で買い取ってリノベーション後に販売する「買い取り再販」事業から派生したケースが多いです。平米単価は10万〜15万円程度が目安で、専有面積60平米だと600万〜900万円程度。

不動産会社系は社員の年齢層が比較的若く、トレンドや流行を採り入れたプランを得意とするケースが多いです。使用する設備や建材はメーカによる既製品が多く、造作のキッチンや収納などは少なめな傾向が見られます。

【工務店系】
一方、リフォーム会社としての社歴が長いケースが多いのが工務店系。平米単価の目安は12万〜15万円程度で、専有面積60平米換算だと700万〜900万円前後です。

工務店系はベテランの社員が多く、デザインやプランにこだわるケースが目立ちます。また家具工場などを自社で所有してリーズナブルな価格で提供する会社も少なくありません。

※上記のほかに、プロデュース系の会社というのも存在します。これは、自社で設計・施工はせず、顧客と施工・設計会社との間をつなぐ役割を果たします。プロデュース系の会社に依頼する場合、上記の費用に加えてプロデュース料（コーディネート料）がかかる場合があります。

マンションの場合の依頼先別お金の目安まとめ

上記の内容を一覧表にしたものが下記の図です。目安として参考にしてみてください。

上記には含まれない費用も見ておこう

ここまで見てきた費用には設備・材料費や施工費が含まれており、建築家に依頼するケースを除くと設計費も含まれます。

ただしシーリングライトなど後付け可能な照明器具の費用や、カーテンやブラインドなどの窓装飾品の費用は含んでいません。また家具や家電も別途購入が必要です。

材料の運搬費は工事費に含まれますが、マンションの場合は階数によって1階上がるごとに1,000円程度の費用が追加される場合があります。またトラックの駐車位置から住戸までの距離が長い場合も、プラスの費用がかかることがあるので注意しましょう。

このほか、マンションではエレベーター内や共用廊下などに養生が必要になりますが、管理規約によって作業後は毎日、養生を撤去しなければならないケースもあります。その場合は養生費が追加で発生することもあるのであらかじめ確認しておきましょう。